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自然的な要因による災害の例（1991年、フィリピン・ピナツボ火山の噴火による火山灰での被害）

人為的な原因による災害の例（1952年、ロンドンスモッグによる大気汚染の被害）

災害（さいがい、英: disaster）とは、自然現象や人為的な原因によって、人命や社会生活に被害が生じる事態を指す^[1][2]。

定義と概要

「災害」と呼ばれるのは、人間に影響を及ぼす事態に限られる。例えば、洪水や土砂崩れが発生しても、そこにだれも住んでいなければ被害や損失を受ける者は出ないため、それは災害とは呼ばない。また「災害」という用語は多くの場合、自然現象に起因する自然災害（天災）を指すが、人為的な原因による事故や事件（人災）も災害に含むことがある。通常は、人間生活が破壊されて何らかの援助を必要とする程の規模のものを指し、それに満たない規模の人災は除かれる^[1][2]。

自然災害の性質として、災害の元となる事象を制御することができないことが挙げられる。地震や大雨という現象自体は止めることができない。人工降雨も研究されているが、干ばつを防ぐほどの技術力には未だ達していない。一方、火事や交通事故はそれ自体人間によるものであり、人間による制御がある程度利く事象である。これが、自然災害と人為的災害の相違点である^[3][4]。

ただし、事件・事故と災害の使い分けは必ずしも明確ではない。政治や行政、社会学的観点からは、自然災害および社会的影響が大きな人的災害を災害と考える。一方、労働安全の場面や安全工学の観点においては、その大小や原因に関わらず人的被害をもたらす事態を災害（労働安全においては労働災害）と考える。

災害の要因は大きく2つある。災害をもたらすきっかけとなる現象、例えば地震や洪水のような外力 (hazard) を誘因と言う。これに対して、社会が持つ災害への脆弱性、例えば都市の人口集積、あるいは、裏を返せば社会の防災力、例えば建物の耐震性や救助能力を素因と言う。災害は、誘因が素因に作用して起こるものであり、防災力（素因）を超える外力（誘因）に見舞われた時に災害が生じる、と考えることができる。この外力は確率的な現象であり、規模の大きなものほど頻度が低くなる。そのため、「絶対安全」は有り得ないことが分かる。そして、誘因をよく理解するとともに、素因である脆弱性を低減させること（防災力を向上させること）ことが被害を低減させる^[5][6][7]。

例えば、1995年に発生したマグニチュード(M) 7.3の兵庫県南部地震（阪神・淡路大震災）では6千人以上の死者が出たが、5年後の2000年に発生したM7.3の鳥取県西部地震では死者が出なかった。これは、阪神間という都市への人口集中が社会の混乱の規模、つまり脆弱性を増大させていたことを示している。単に「外力が大きければ大きな災害になる」と思われがちであるが、実は、外力が同じ規模でも、社会の脆弱性や防災力の高さが災害の様相を大きく変えるのである。またこのことから、「自然災害」に分類される災害においても人為的な要因が大なり小なり存在することが分かる^[5]。

災害により被害を受けた地域を被災地（ひさいち）、被害を受けたものを被災者（ひさいしゃ）という。1993年に採択された「ウィーン宣言及び行動計画」では、自然災害と人的災害について言及し、国際連合憲章と国際人道法の原則に従って、被災者に人道支援を行うことの重要性を強調している。

なお、災害の程度に応じて「非常事態」「緊急事態」 (emergency) と言う場合もある。これは、政府や行政が通常時とは異なる特別な法制度に基づいた行動に切り替える非常事態宣言のように、通常時とは異なる社会システムへの切り替えを必要とするような激しい災害を指す。

災害観

災害における外力の大きさと発生頻度の関係（河田・2003年の図^[8]を改変）。災害が確率的であることを示す。異常な外力による巨大災害も、確率は低いが発生しうる。

災害を防ぐということを考えてみる。災害を起こす外力を完全に制御できれば災害がなくなるが、それは現在の科学技術では不可能であるし、経済性をとっても現実的ではない。他方、災害は確率的であり、社会が経験していないあるいは忘れているような大きな災害が、いつかはやってくる。そして、経済性などの限界により、災害を抑止する施設を無限に強化することはできない。そのため、災害に関して絶対安全というのは存在しない^[9][10]。

一方で、治水技術の向上により一定レベルの水害の抑止が可能となったことで、水害については「制御可能感」が生じている^[10]。また、地球上の地形はいわば災害の繰り返しによってできており、地形や地層などを手がかりにして長期的にその土地が受けやすい災害の種類を推測することは可能である^[11]。

災害は、社会、あるいは個人の生命や財産に対するリスクである。災害のリスクに対する価値観は、身近な例として住居を考えると、回避型（めったにない災害に備えて労力や出費を厭わず安全な暮らしを求める）、志向型（頻度の低い災害に備えるより、当面のメリットである費用の低さや快適性を求める）、その中間の3タイプに分類できる。リスクマネジメントの観点で見れば、志向型は、防災の手間や費用を省くことで他の面で得をするという、ある種の「賭け」に出ているとみなすことができる。そもそも、防災は、災害に直面したその時には自らの生死を分ける厳しいものであるにもかかわらず、普段の生活の中ではどこか縁遠いものと感じてしまう傾向がある。これを防ぐためには、身近な地域の災害のリスクについて具体的に理解を深めたりすることが必要とされる^[12]。

災害に直面した人の心理を説明するプロセスの1つとして、不安喚起モデルがある。人は不安が喚起された時、以下の3パターンによって不安を解消しようとする、というものである^[13]。

• 1.自主解決 - 自ら、情報を入手し、危害が自分に及ぶかどうか、また危害を避けるにはどうすればよいか判断する^[13]。


• 2.他者依存 - 信頼できる他者に判断を任せる^[13]。


• 3.思考停止 - 考えるのをやめる。安全と思い込む。拒否する^[13]。

災害時に避難を判断する場面において、生存のために望まれるのは1.自主解決により自分の命を守る最善の努力をしようとすることであり、2.他者依存や3.思考停止はそういった努力を妨げる方向に働く。しかし、例えば水害への制御可能感への裏返しとして行政への責任を求める傾向は2.他者依存を助長し、生命の限界を直視せず楽観視するという誰もが持つ心理特性は3.思考停止を助長するため、人間の心理特性として1.自主解決を行うのは容易ではない。そのため、防災教育を通して1.自主解決へ導き災害時の柔軟な判断を可能にすることが必要と考えられる^[13]。

また、「災害は忘れたころにやってくる」という言葉があるように、大きな災害を経験したとしても、経験を伝承する先人の言葉や教訓は次第に忘れ去られ、風化していくのが常である。近代に津波被害を受けて高台に移転しても、より便利な海辺へと次第に回帰し、再び住居が建てられるようになった地域が存在している。高台移転については、当初は津波への恐怖が「職住分離」の不便さを上回っていても、やがて時間とともに変わっていくため、これを維持するための配慮が必要となる。また、堤防によって守られていても、それに依存せず教訓を伝えていく努力が必要となる^[14][15]。

災害の種類

主な災害をその分類とともに示す。

社会学的定義

自然災害

気象災害

雨（大雨・集中豪雨）に起因するもの - 洪水（河川の氾濫、内水氾濫）、土砂災害 （斜面崩壊、がけ崩れ、土石流、地すべり）など

風に起因するもの - 強風・暴風、竜巻、高潮、波浪

雪に起因するもの - 雪崩、積雪、吹雪

雷に起因するもの - 落雷

中長期の天候に起因するもの - 干ばつ、熱波、寒波、冷夏

その他 - 霜害、雹

地震

地震に起因するもの - 液状化、津波、岩屑なだれ、がけ崩れ、（地震）火災

噴火

噴火に起因するもの - 降灰、噴石、溶岩流、火砕流、泥流、山体崩壊、津波

人為的災害

列車事故、航空事故、海難事故、交通事故、火災（いずれも大規模なものに限る）

爆発事故、炭鉱事故、石油流出、化学物質汚染、原子力事故（原子力災害^{[注 1]}）

テロ（テロ災害）、戦争（戦災、武力攻撃災害^{[注 2]}）

NBC災害^{[注 3]}、CBRNE災害^{[注 4]}、武力攻撃原子力災害^{[注 5]}

^[16][17]

日本の災害対策基本法では、災害を「暴風、竜巻、豪雨、豪雪、洪水、崖崩れ、土石流、高潮、地震、津波、噴火、地滑りその他の異常な自然現象又は大規模な火事若しくは爆発その他その及ぼす被害の程度においてこれらに類する政令で定める原因により生ずる被害」と定義している（第2条第1項、2015年7月時点）^[18]。ここで、これらに類する政令で定める原因としては「放射性物質の大量の放出、多数の者の遭難を伴う船舶の沈没その他の大規模な事故」が定められている（同法施行令第1条）^[19]。従って、災害対策基本法上の災害には自然災害以外の原因による災害も含まれる。また、災害弔慰金法や被災者生活再建支援法、土木施設災害負担法は自然災害のみが対象だが、学校施設災害負担法は大規模火災なども対象とする。

なお、他の災害に比べて被害の程度やその広がりが著しい災害を「大規模災害」と呼ぶことがあるが、具体的な定義はない。被害の広がりに着目した場合、「広域災害」と呼ぶこともある。これらは甚大な被害によって外部からの救援を必要とする場合が多い。また、都道府県を跨ぐ規模の災害を「スーパー広域災害」と呼ぶこともあるが、これは日本の災害対策が市町村や都道府県ごとの縦割りとなっていて、都道府県を跨いだ大規模避難や救援などの災害対策の連携に難点が見られることから作られた用語である^[20]。

このほか、いわゆる災害の「ダブルパンチ」とよばれるような、複数の誘因が重なった災害を「複合災害」という。例えば、2011年の東日本大震災は地震と津波の被災地で福島第一原発事故が発生した。2004年10月の新潟県中越地震の被災地は、同年7月に豪雨に見舞われており、翌年1 - 2月にはさらに豪雪に見舞われた^[21]。

安全工学的定義

突発的事象により引き起こされるものを非常災害、日常的な生活の中で引き起こされるいわゆる"事故"を日常災害と呼ぶ。安全工学では、日常災害、労働災害を含めた広範な事象を災害として扱う。一時に3人以上の労働者が業務上死傷又はり病した災害事故を「重大災害」と称する。

人為的災害

日常災害（事故）または労働災害

転落、転倒、落下物による受傷、中毒、溺水、火傷、感電

その他

製品欠陥に伴う製品事故、食品事故、医療事故

暴動、犯罪

災害の防止と対応

災害を未然に防止する対応は、被害が生じないようにする被害抑止と、被害が生じてもそれを少なくし、立ち直りがスムーズになるようにする被害軽減に大別される。一方、災害発生後の対応は、救助や避難所の運営などの応急対応と復旧・復興に大別される。これらが防災を構成する^[8]。これらに加えて、自然災害のメカニズムやそれを抑止する技術の研究、災害の予測（ハザードアナリシス）、それらの知識の普及（防災教育）なども重要な要素である^[5]。

災害の予測

自然災害は、規模に頻度が反比例する確率的な現象である。つまり、自然災害を起こす外力が大きくなるほど頻度が小さくなるうえ、その上限を理論的に特定することができないという特徴を持っている。歴史記録の中から得られる自然災害の情報で信頼のおけるものは数百年程度であり、それを超える「1,000年に一度」というような低頻度の大きな災害については分からない部分が出てきてしまう。そのため、ハード対策では「設計基準外力」（計画外力）を設定してそれ以下の外力では被害が一切出ないように堤防などの構造物を設計し、ソフト対策では既往最大あるいは予想される一定レベルの外力を設定してハザードマップを作成しその場合における被害想定を行う。ただし、設計基準外力を設定するにあたっては、設定を高くすればするほど費用がかさむため、経済性との兼ね合いや住民の合意などの調整が必要となる^[22]。なお、これらの外力の再来間隔を確率年という。

一方で、被害想定はあくまで現段階で考えられうるものに過ぎず、想定を上回る「想定外」の事態が発生する可能性は常に存在する。東日本大震災が従前の被害想定を上回る規模であったように、である。そのため、「想定外」に対応できるようにしておくことも求められる^[23]。

災害史

この節の加筆が望まれています。

最も被害の大きな自然災害

• 
  中国大洪水（1931年7月-11月） : 死者14万5,000人–400万人、20世紀以降の洪水災害として最大


• 
  ボーラ・サイクロン（1970年11月7日 - 11月13日） : 死者30万–50万人、サイクロン災害として史上最悪


• 
  唐山地震（1976年7月28日） : 死者242,000–655,000人、20世紀以降の地震災害として最大


• 
  スマトラ島沖地震 (2004年)（2004年12月26日） : 死者226,566人、津波災害として観測史上最悪


• 
  プレー山噴火（1902年5月8日） : 死者約30,000人、20世紀以降の火山災害として最大


• 
  バルガス災害（1999年12月15日） - 死者10,000 - 50,000人、地滑り災害として史上最大


• イラン吹雪災害（1972年2月） : 死者4,000人、吹雪災害として観測史上最悪(en:1972 Iran blizzard)


• Daulatpur–Saturia竜巻（1989年） : 死者約1,300人、竜巻災害として観測史上最大(en:Daulatpur–Saturia tornado)

脚注

注釈

出典

参考文献

• 
  京都大学防災研究所編 『防災学講座 第4巻 防災計画論』、山海堂、2003年。ISBN 4-381-01441-3
  


• 
  水谷武司 『自然災害と防災の科学』、東京大学出版会、2002年。ISBN 4-13-062708-2
  


• 
  後藤真澄・高橋美岐子編 『災害時の要介護者へのケア いのちとくらしの尊厳を守るために』、中央法規出版、2014年。ISBN 978-4-8058-3964-5
  


• 
  堀井秀之・奈良由美子編 『安心・安全と地域マネジメント』、放送大学教育振興会、NHK出版、2014年。ISBN 978-4-595-31478-0
  


• 
  辻本哲郎『豪雨・洪水災害の減災に向けて』、技報堂出版、2006年。ISBN 4-7655-1702-0
  


• 
  津久井進『大災害と法』、岩波書店、2012年。ISBN 978-4-00-431375-5
  

関連項目

プロジェクト 災害

ポータル 災害

ウィキクォートに災害に関する引用句集があります。

ウィキメディア・コモンズには、災害に関連するカテゴリがあります。

• 安全工学


• 二次災害


• 防災


• 災害弱者


• 災害心理学


• 
  災害ボランティア、災害ボランティアセンター、恩送り
  


• 事業継続計画


• マルチハザード

外部リンク

• 
  EM-DAT International Disaster Database（英語）] - ルーヴァン・カトリック大学の災害疫学研究センター(CRED)による世界の災害のデータベース


• 
  Global Disaster Alert and Coordination System（英語） - 国際連合人道問題調整事務所(OCHA)と欧州委員会(EC)の共同事業による世界の災害把握システム


• 
  UN-SPIDER（英語） - 国連防災緊急対応衛星情報プラットフォーム。国際連合宇宙局(UNOOSA)による人工衛星を利用した世界の災害把握システム


• 
  内閣府 防災情報 - 日本の防災情報


• 
  国土交通省防災情報提供センター - 日本の防災情報

表 話 編 歴 日本の防災   防災組織 国家機関（実動５省庁） 警察庁 · 消防庁 · 国土交通省（緊急災害対策派遣隊） · 防衛省（自衛隊） · 海上保安庁 国家機関（その他） 内閣府（中央防災会議、防災担当） · 気象庁 · 防災科学技術研究所等 地方行政機関 地方防災会議等 災害対策基本法指定機関 指定行政機関 · 指定公共機関 事業者 自衛消防組織（消防法第8条の2の5） · 自衛消防組織（消防法第14条の4） · 自衛防災組織（石油コンビナート等災害防止法） · 原子力防災組織（原子力災害対策特別措置法） 自治体 消防団（消防組織法） · 水防団（水防法） 任意組織 自主防災組織（災害対策基本法） その他 日本水難救済会等   人の役割 公務員 消防吏員 · 消防団員 · 警察官 · 海上保安官等 国家公的資格 防災管理者（消防法） · 防火管理者（消防法） · 自衛消防技術試験 · 防災センター要員 その他資格 防災士 · 防火安全技術者 その他 災害ボランティア   情報 情報伝達体制 防災無線(市町村防災行政無線) · 自治体衛星通信機構(SUPERBIRD) · 全国瞬時警報システム(J-ALERT) 防災気象情報 （気象業務法） 地震 地震情報 · 緊急地震速報 · 東海地震に関連する情報 津波 津波情報 · (大津波)警報 · 津波警報 · 津波注意報 · 津波予報 火山 噴火警報 · (火口周辺警報) · 噴火予報 · 噴火警戒レベル · 降灰予報 · 火山ガス予報 河川 水防警報 · 洪水警報 気象 天気予報 · 気象情報 · 気象警報 · 気象注意報 · 台風情報 · 土砂災害警戒情報 · 竜巻注意情報 · 記録的短時間大雨情報 · 異常天候早期警戒情報 · 高温注意情報 その他 大気汚染注意報（大気汚染防止法） · 病害虫注意報（植物防疫法） · 赤潮注意報 · 感染症注意報（感染症法） · 原子力緊急事態宣言（原災法） · 警戒宣言（大震法） · 国民保護警報（国民保護法） 災害対策基本法 に基づく発令 避難準備情報 · 避難勧告 · 避難指示 · 警戒区域設定 · 災害緊急事態（非常事態宣言）   防災施設 防災拠点 都道府県庁舎 · 市役所 · 役場 · 消防署 · 警察署 · 学校 · 病院 · 大規模な公園 防災設備 防災倉庫 · 避難経路 · 防災用品一覧 消防用設備 消防水利 · 消火栓 · スプリンクラー設備   災害予防 概念 減災 · 事前復興（災害弱者対策、建物の耐震） · 避難準備 · リスク・コミュニケーション · リスクアセスメント · リスクマネジメント 事前計画 防災基本計画 · 防災業務計画 · 地域防災計画 事前訓練 防災訓練 · 災害図上訓練 · 避難訓練（避難経路の確認）   災害時 対応 災害対策本部 要援助者 災害弱者 · 帰宅困難者 規制 交通規制（緊急通行車両、第一次交通規制、第二次交通規制） 避難場所 一時避難場所 · 広域避難場所 · 収容避難場所   関係する法律 防災に関する法律 災害対策基本法 · 消防法 · 水防法 · 大規模地震対策特別措置法 災害支援に関する法律 災害救助法 · 被災者生活再建支援法 · 災害弔慰金の支給等に関する法律 防災機関に関する法律 消防組織法 Template:日本の救助隊 · Template:救急医学 · Template:Earthquake