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中止したダム事業（ちゅうししたダムじぎょう）とは、様々な理由から建設・計画が中止されたダム事業のことである。この項では主に日本国内のものについて記述する。

概要

ダム事業は通常一度計画されたものについては時間がかかっても最終的には完成するのが常で、一部の例外を除きダム事業が中止となることはありえなかった。だが、時代の変化と共に河川行政に対する国民の視点が大きく変化し、ダム事業もその中で大きな転換点に差し掛かった。これを現実のものとしたのは1990年代以降特に行われた公共事業見直しの風潮である。実施計画調査開始から10年以上経過したり予備調査のみしか行われていないダム事業について河川行政を管轄する国土交通省が事業の総点検を行った。その中で反対運動等でこれ以上の事業進展が不可能であったり、代わりとなる治水・利水案がダム事業よりコストパフォーマンスが優れている、事業に対する流域のメリットがなくなったなど、様々な理由により事業が中止となっている。

主な理由としては以下のものあるが、近年では単独の理由で中止となるよりは複合的な事情が重なって中止となるケースが多い。ダム事業の中止とは以前は極めて稀なケースだったが、現在では公共事業見直し論の浸透で多くのダム事業が建設中止となっており、今後もこの傾向は継続するものと見られている。

事業中止の理由

この節には独自研究が含まれているおそれがあります。問題箇所を検証し出典を追加して、記事の改善にご協力ください。議論はノートを参照してください。（2013年7月）

反対運動によるもの

ダム事業の中には、様々な理由で建設事業に対する反対運動が起きる。反対運動が強烈だと市町村議会挙げての「ダム建設反対決議」を行う自治体も多く、本体工事以前に事前調査を拒否する為実施計画調査段階で膠着化する。そしてこの状態が20年 - 30年以上継続するケースが現れ事業が事実上凍結になる事も多い。

反対運動によるダム事業中止は北海道勇払郡占冠村に建設予定であった赤岩ダム（鵡川）が大規模多目的ダム事業としては初である。占冠村の主要部を含め大多数が水没予定となることに村民が一丸となって反対運動を起こし、1961年（昭和36年）に事業中止となった。徳島県に建設省（現・国土交通省四国地方整備局）が計画していた細川内ダム（那賀川）は30年以上地元の木頭村（現・那賀郡那賀町）が強硬に反対し、1996年（平成8年）に建設事業は事実上休止、2000年（平成12年）には計画中止となっている。この他「利根川改定改修計画」の根幹施設として、群馬県沼田市に同じく建設省によって建設が計画されていた沼田ダム（利根川）は、総貯水容量8億トンという日本最大の人造湖を誕生させようとしたが、沼田市中心部が完全水没するのを始め2,200世帯という前代未聞の住民移転が見込まれ、群馬県全体が反対姿勢を見せ膠着。計画自体が立ち消えとなった。

代替事業・立ち消えによるもの

ダム事業は通常、どの地点にダムを建設するかを調査するところから始まる。これを「予備調査」と呼ぶが、この時点において計画されたダム事業は、そのまま継続して完成する場合もあれば、その後の諸事情によって計画地点を変更したり、あるいは立ち消えで終わる例もある。

ダムを建設しても治水や利水に有効なだけの貯水量（有効貯水容量）を得ることができない場合はダムを建設するメリットが全くないため、大抵予備調査の段階で中止となる。この他、ダム建設に必要な河川勾配や流域の地質が十分な条件に満たない場合や流域に余りにも人家が密集し過ぎてダム建設計画が成り立たない場合も中止となる。前者では釧路川・米代川・雄物川・富士川・加古川・円山川・四万十川・遠賀川といった一級水系の本川がこれに当たり、長良川もこの範疇に入る。こうした水系では、ダムが建設されない代わりに多目的ダムの機能を兼ね備えた可動堰・河口堰や放水路を本川に建設するか、あるいは主な支川に多くのダムを建設して対処する。後者では代表的なものとして四十四田ダム（北上川）があり、当初は現地点より上流部に建設予定だったのが変更となっている。

これらの理由でも計画変更による中止や、立ち消えとなる場合もある。こうしたダムにおいては、計画段階で中止となる例がほとんどであるために型式を始めとする諸元が全く分からなかったり、不確かである場合が極めて多い。

需要の減少・事業者の財政問題によるもの

ダム事業は1950年（昭和25年）の国土総合開発法に基づく「河川総合開発事業」や1962年（昭和37年）の水資源開発促進法に基づく「河川水資源開発基本計画」に沿っている場合も多く、そのためこれらの法律が施行された1950年代～1960年代のいわゆる高度経済成長期に計画されたダムも多い。こうしたダムでは当時の水需要に沿った計画がなされたまま事業を進めているダムも多く、水需要の変化した現在ではかえって不要・過剰な供給であることも指摘されている。かんがい用ダムについても、減反政策や第一次産業人口の減少、農業施設合理化等に伴う耕地面積の縮小により当初予測より農業用水の需要が減少する傾向が見られた。こうしたことから現在の需要と照らし合わせて実情にそぐわない事業に関しては、計画見直しに伴う事業中止もある。

これと関連して地方自治体の税収減少による財政難で、当初は事業主体としてダムを計画していたり、特定多目的ダム事業に利水で参加していながらも、巨額の負担に耐えられず事業を再検討する自治体も現れ、補助多目的ダム事業中止・凍結の他利水目的で参加していたダム事業からの撤退が利根川水系や淀川水系で相次いだ。また、発電事業にかかわるダム事業についても、当初予測した電力需要に比べて実際の電力消費量が伸び悩むケースが多々あり、こうしたことから大規模な揚水発電用ダムを建設してもコストパフォーマンスに欠け、企業経営を圧迫する可能性がある等の理由からこうした発電用ダムの建設事業が計画段階で中止となっている事も近年散見される。

これらは、経済成長の鈍化とそれに伴う税収の減少、産業構造が重厚長大型から軽薄短小型に構造転換して行ったこと。さらには大都市人口のドーナツ化現象等による減少傾向が水需要の減少・電力需要の減少に繋がっており、ダム事業のみが当時の計画のまま時代の趨勢に追い付けなかったことが背景にある。近年のダム事業中止の大半はこうした事情によるケースが多い。

地質的制約の問題によるもの

ダム事業の予備調査・実施計画調査において最も重要な調査の一つが地質調査である。ダムサイトの地盤が脆弱であると巨大な水圧に耐えられず堤体が崩壊し、決壊事故となる。また地形的に脆弱な地点にダムを建設し、湛水すると土壌に貯水した水が浸透してさらに地盤が緩み、地すべりを惹き起こす。前者による事故としてフランスで発生したマルパッセダム決壊事故があり地盤ごと決壊して500人以上の死者を出し、後者の例では1962年に北イタリアで発生したバイオントダム貯水池地すべり事故があり、地質調査を怠って建設を強行したことにより結果2,200人が死亡するダム事故史上最悪の惨事を招いた。故に地質が悪い所にダムは建設できず、このために事業が中止になるのは安全上やむをえない。2005年（平成17年）に大阪高等裁判所における「永源寺第二ダム（愛知川）訴訟控訴審判決」では、地質調査を行わず建設を進めようとした農林水産省のダム建設は違法であるとの判決を下している。

こうしたことから地形的に建設が不適当な場合、安全性の面で建設が中止となるダムもある。また、建設前の地質調査で地すべりなど地質的な不都合が発生し、これらに対する補強工事で事業額が嵩み、かえってダム以外の治水・利水案がコスト抑制に繋がるとして中止となったダム事業もある。和歌山県に国土交通省近畿地方整備局が建設を予定していた紀伊丹生川ダム（紀伊丹生川）は、水需要の減少で規模を縮小すべく当初地点から上流にダムサイトを移したが、移転地点の地質が悪くこの地点にダムを建設するよりは築堤等の河川改修・既存利水施設の再開発がコストを抑制する事が判明し、建設事業を2002年（平成14年）に中止したケースがこれに当たる。この他「利根川・荒川水資源開発基本計画」の一環として埼玉県に建設が予定されていた小森川ダム（小森川）も同様の理由で中止されている。

環境問題・既得権益（漁業権・水利権）によるもの

クマタカ・イヌワシ営巣や森林保護等、環境問題を巡ってダム反対運動が起きることも必然的で、環境影響評価法の制定で環境影響調査が厳格化されたことも、ダム事業の中止・凍結に影響を与えた。だが、この場合は流域とは全く無関係な市民団体・カヌー愛好家・釣り愛好家などが参加することも多く、この場合は環境問題での反対運動に終始し、流域の真の治水・利水を論じるには程遠い状況が生まれる。一方反対運動により景観が守られた例としては小歩危ダム（吉野川）や尾瀬原ダム（只見川）があり、尾瀬原ダム建設反対運動は日本の自然保護運動の嚆矢でもある。

さらに、前述の尾瀬原ダムや小河内ダム（多摩川）の様に、下流の水利権を巡る自治体・慣行水利権者からの反対運動もある。漁業権を巡り流域または下流・海域の漁業協同組合からの反対運動も必発であり、筑後大堰建設を巡る有明海漁業協同組合の反対運動は、工事予定地に漁民が大挙押し掛け実力行使に出たケースもある。宮城県の新月ダム（大川）は、下流の気仙沼市等の漁業関係者からカキ養殖に重大な影響を及ぼすとして反対運動が起こり、その後水需要の減少なども重なり計画が中止された。既得権益、特に漁業権絡みの反対運動は環境保護の立場からの反対運動と軌を一にすることが多い。

脱ダム宣言によるもの

「脱ダム宣言」とは、小説家で当時長野県知事であった田中康夫が、知事在任時の2001年（平成13年）12月20日に長野県議会において宣言した政策である。

知事就任後、田中康夫は旧態依然たる地方自治体の公共事業依存体質から脱却することを理念とし、その中でゼネコン等との癒着の温床としてダム事業を槍玉に挙げた。当時長野県は補助多目的ダムを信濃川水系・天竜川水系に多数計画していたが、「長野県にはコンクリートダムを造らない」と議会で宣言後、直ちに全てのダム事業の中止を発表した。（その後、学識経験者などからなる「治水・利水ダム等検討委員会」が発足し、個々のダム計画ごとに調査・検討を開始した）

これに対し県議会議員や県内の土木建設業者は激しく反発したものの、これを意に介さず浅川ダム（浅川）や下諏訪ダム（東俣川）を始め軒並みダム事業を強制的に中止に追い込んだ。さらに、中部電力が建設を計画していた、木曽郡大桑村と王滝村にまたがる木曽中央水力発電所のダム建設も、「脱ダム宣言」に合致しないとして否定的な姿勢を見せた。

この宣言は、折からの公共事業見直しの機運とも重なり、日本国内に計り知れない影響を及ぼした。特にダム建設に反対する“市民運動家”ら市民団体の活動が活発化、八ッ場ダム（吾妻川）・徳山ダム（揖斐川）・川辺川ダム（川辺川）建設反対運動をさらに盛り上がらせた。知事自身も脱ダム宣言以降積極的にダム不要論を訴求し、2005年（平成17年）に「淀川水系流域委員会」が大戸川ダム（大戸川）を始め淀川水系で計画されているダム事業中止を諮問した際も、大津市で「淀川水系でも脱ダムすべきだ」と発言し、一貫してダムに対し否定的な行動を行った。公共事業への疑問を呈する意味で、彼の取った行動はマスコミなどを通じ報道された。さらに、公共事業に依存する県内の中小建設業者に対し、治山事業としての森林保護事業を代替事業として提供する等、新たな公共事業創出を図ろうとしたことも評価されている。

その一方で、余りにも唐突な行動に当の流域住民が大きく困惑したことも事実である。特に浅川流域住民は浅川ダム建設を切望していたという経緯もあって、知事による脱ダム宣言に反発する向きが多かった。知事は流域住民に対してダム代替案を説明したが住民の理解を得られず、結果理解されぬままダム事業を中止し蜂の巣城紛争以降起こった「住民参加型のダム事業」を否定してしまった形となった。また、代替案の一つでもある「河道内遊水池」案（河道内に高さ30m～40mの堤防で河川を横断し建設、治水を行うというもの）については河川法に基づくダムそのものであり、何ら代替案になっていないという批判が多く出た他、肝心の代替案に基づく河川整備がほとんど手付かずになっている。さらに国土交通省中部地方整備局が三峰川に計画している戸草ダムに関しては何も言及していない。彼の「脱ダム宣言」は反対派には賞賛を浴びたが、2003年（平成15年）に開催された「第1回世界水フォーラム」で日本の有名なダム反対論者と「脱ダム」を訴えた所、会場で聴聞していた多くの開発途上国参加者から「地域事情を無視した独善的な論拠で、評価に値しない」と激しい批判を浴びている。ただし、県議会議員から挙っているダム推進の声は、本来の治水・利水を考慮しているというより「反田中」の手段としているきらいもあるとの論評も一部にはある。

河川行政は危機管理でもあり、古来より幾度も氾濫を重ねる信濃川・天竜川において今後どのような治水策を知事は採って行くのか、さらにダム事業中止となった河川で水害が起こった時に住民がどう動き、知事がどう対応するのか、各方面から熱い注目を浴びていたが、2006年（平成18年）7月、長野県中部地域を中心に梅雨前線による記録的な集中豪雨（平成18年7月豪雨）が襲い、諏訪湖・天竜川流域で死者が出る大災害が発生した。この時は直ちに現地入りを行い陣頭指揮に当たったものの、『治水整備の遅れが招いたのではないか』という批判が出された。これが脱ダムを始めとする一連の田中施策が独善的に過ぎるという批判が反対派のみならずかつて支持していた層にも拡大。施策を打ち出しても結果が伴わないという批判が重なった所にタイミング悪く豪雨災害（平成18年7月豪雨）が起こり、こうした中で知事改選を迎えた田中は選挙に落選、村井仁が知事に就任した。しかし、実際のところ被害が甚大であった岡谷市付近は脱ダム宣言によって中止したダム事業は無く、さらに被災地を視察した村井候補が「（豪雨災害は）天の戒めである」と発言したことから、災害が反田中の材料として使われることで住民の反感を買い、知事選における諏訪地域での得票は、田中が村井を上回る結果となった。

田中は落選後の記者会見において脱ダム宣言の今後について、『新しい知事がお考えになるのが宜しい』として言及を避けた。田中を破って知事となった村井仁は当初脱ダム宣言の見直しを言明していたが、その後『個々の河川の整備状況を見ながら考える』として性急なダム建設回帰には慎重な姿勢を見せた。河川行政を担う国土交通省も『長野県から（ダム事業再開の）話があればその時には話を伺う』として、様子を見ている。村井は2007年2月8日に『脱・脱ダム宣言』を行い、ダム建設再開を表明した。

こうして田中の『脱ダム宣言』は村井の『脱・脱ダム宣言』によって180度方針転換されたが、従来の河川行政に対するアンチ・テーゼとしてのインパクトは極めて高いものであり滋賀県の嘉田由紀子知事のダム凍結宣言にも影響を与え、全国のダム事業に対し問題提起を与えた意味では1つのエポック・メイキングであった。一方で治水対策が後手に回った事による災害惹起に対しては、今後検証をする必要性が指摘されている。

中止ダム一覧

北海道

• （備考1）事業主体は中止当時の事業者を示す。


• （備考2）中止理由のアルファベットは以下の通り＞A：反対運動　B：立ち消え・代替　C：需要減少　D：地質的問題　E：環境・漁業問題　F：脱ダム宣言

水系	河川	ダム	型式	高さ	総貯水容量	事業者	中止理由	備考	出典
海別川	奥蕊別川	海別ダム	ロックフィル	58.0	6,400	北海道開発局	C	農林水産省管轄	[1]
徳志別川	ペンケカヨナイ川	歌登ダム	重力	37.8	1,500	北海道開発局	C	農林水産省管轄	[1]
止別川	ポン止別川	藻琴ダム	ロックフィル	20.0	1,402	北海道開発局	C	農林水産省管轄	[1]
湧別川	生田原川	生田原ダム	重力	33.9	1,200	北海道開発局	C	農林水産省管轄	[1]
十勝川	ペンケニコロ川	美曼ダム	重力	51.1	4,600	北海道開発局	C	農林水産省管轄	[1]
静内川	春別川	奥春別ダム	-	45.0	1,521	北海道電力	B		[2]
新冠川	新冠川	泉ダム	-	25.0	1,150	北海道電力	B		[2]
鵡川	鵡川	赤岩ダム	重力	103.0	350,000	北海道開発局	A	旧建設省管轄	[3]
鵡川	八戸沢川	トマムダム	重力	14.9	490	北海道	C		[4]
安平川	安平川	安平ダム	ロックフィル	23.1	22,800	北海道開発局	C	農林水産省管轄	[5]
白老川	白老川	白老ダム	重力	67.7	19,900	北海道	C		[5]
松倉川	松倉川	松倉ダム	重力	80.0	12,300	北海道	C		[6]
天塩川	30号川	雄信内ダム	ロックフィル	25.8	1,400	北海道開発局	C	農林水産省管轄	[7]
石狩川	石狩川	石狩ダム	中空重力	118.2	147,000	北海道開発局 北海道電力	B	旧建設省管轄・[注 1]	[8]
石狩川	愛別川	愛別第二ダム	重力	19.0	5,500	北海道	B		[9]
石狩川	牛朱別川	鷹栖ダム	アース	29.5	2,980	北海道開発局	C	農林水産省管轄	[9]
石狩川	芦別川	幌子ダム	ロックフィル	62.6	59,360	北海道開発局	C	農林水産省管轄	[10]
石狩川	幌加尾白利加川	美沢ダム	ロックフィル	31.0	4,800	北海道開発局	C	農林水産省管轄	[11]
石狩川	奈井江川	北海ダム	ロックフィル	45.3	15,700	北海道開発局	C	農林水産省管轄	[12]
石狩川	嶮淵川	嶮淵ダム	ロックフィル	44.4	135,100	北海道開発局	C	農林水産省管轄	[13]

東北

• （備考1）事業主体は中止当時の事業者を示す。


• （備考2）中止理由のアルファベットは以下の通り＞A：反対運動　B：立ち消え・代替　C：需要減少　D：地質的問題　E：環境・漁業問題　F：脱ダム宣言

所在地	水系	河川	ダム	型式	高さ	総貯水容量	事業者	中止理由	備考	出典
青森県	高瀬川	小川原湖	小川原湖総合開発	堰	2.9	153,800	国土交通省	C/E	[注 2]	[14]
青森県	五戸川	妙返川	妙返ダム	ロックフィル	54.0	2,320	農林水産省	C		[14]
青森県	中村川	中村川	中村ダム	重力	57.5	18,000	青森県	C		[15]
青森県	磯崎川	磯崎川	磯崎ダム	重力	30.5	630	青森県	C		[16]
青森県	奥入瀬川	惣辺川	惣辺川ダム	重力	62.0	4,700	青森県	B		[17]
青森県	岩木川	温川	温川ダム	ロックフィル	72.0	19,130	農林省	B		[18]
青森県	岩木川	大和沢川	大和沢ダム	重力	65.0	3,000	青森県	C		[19]
青森県	奥戸川	奥戸川	奥戸ダム	重力	33.0	1,590	青森県	C		[20]
岩手県	馬淵川	黒沢川	黒沢ダム	アース	24.0	530	岩手県	C		[21]
岩手県	久慈川	日野沢川	日野沢ダム	重力	68.0	1,450	岩手県	C		[22]
岩手県	明戸川	明戸川	明戸川ダム	重力	39.0	700	岩手県	C		[22]
岩手県	北上川	北本内川	北本内ダム	重力	86.0	15,100	岩手県	C		[23]
岩手県	北上川	興田川	砂渕ダム	ロックフィル	73.0	15,000	農林水産省	C		[24]
宮城県	北上川	軍沢川	軍沢ダム	重力	75.5	9,570	農林水産省	C		[25]
宮城県	鳴瀬川	鳴瀬川	内野ダム	ロックフィル	65.0	20,000	建設省	B	[注 3]	[26]
宮城県	鳴瀬川	筒砂子川	筒砂子ダム	ロックフィル	98.0	30,900	宮城県	C		[19]
宮城県	鳴瀬川	田川	寒風沢ダム	-	-	-	農林省	B		[27]
宮城県	鳴瀬川	田川	田川第二ダム	重力	43.0	2,850	国土交通省	C	[注 4]	[25]
宮城県	大川	大川	新月ダム	重力	66.0	12,700	宮城県	C/E		[28]
宮城県	阿武隈川	内川	丸森ダム	重力	65.0	10,000	宮城県	C		[25]
秋田県	米代川	大川日沢川	長木ダム	重力	56.2	8,200	秋田県	C		[29]
秋田県	雄物川	役内川	川井ダム	重力	52.0	43,000	建設省	B		[30]
秋田県	雄物川	成瀬川	肴沢ダム	-	-	-	建設省	B	[注 5]	[31]
秋田県	雄物川	斉内川	真木ダム	重力	75.0	7,250	秋田県	C		[32]
山形県	最上川	真室川	釜淵ダム	重力	45.0	25,430	建設省	B	[注 6]	[33]
山形県	最上川	乱川	乱川ダム	重力	55.0	4,400	山形県	C		[34]
福島県	阿武隈川	今出川	今出ダム	重力	79.5	14,400	福島県	C	[注 7]	[35]
福島県	阿武隈川	隈戸川	田の沢ダム	ロックフィル	56.0	5,700	農林水産省	C		[35]
福島県	阿武隈川	釈迦堂川	外面ダム	ロックフィル	43.0	5,400	福島県	C		[36]
福島県	阿武隈川	外面川	中久保ダム	ロックフィル	45.5	5,990	農林水産省	C		[35]
福島県	阿武隈川	前川	白岩ダム	ロックフィル	31.0	758	農林水産省	C		[35]
福島県	阿武隈川	水原川	水原ダム	ロックフィル	61.0	5,920	福島県	C		[35]
福島県	新田川	新田川	新田川ダム	重力	99.0	34,500	福島県	C		[37]
福島県	久慈川	久慈川	久慈川ダム	重力	75.5	7,980	福島県	C		[38]
福島県	阿賀野川	猪苗代湖	日橋川上流総合開発	堰	5.7	-	国土交通省	C	[注 8]	[39]
福島県	阿賀野川	只見川	尾瀬原ダム	ロックフィル	85.0	650,000	東京電力	C/E		[40]
福島県	阿賀野川	伊南川	内川ダム	重力	119.0	320,000	東北電力	B		[40]
福島県	阿賀野川	伊南川	大桃ダム	重力	74.0	13,881	建設省	B		[41]

関東

• （備考1）事業主体は中止当時の事業者を示す。


• （備考2）中止理由のアルファベットは以下の通り＞A：反対運動　B：立ち消え・代替　C：需要減少　D：地質的問題　E：環境・漁業問題　F：脱ダム宣言

所在地	水系	河川	ダム	型式	高さ	総貯水容量	事業者	中止理由	備考	出典
茨城県	大北川	花園川	浄蓮寺ダム	-	-	-	茨城県	B		[42]
茨城県	那珂川	緒川	緒川ダム	重力	36.0	4,320	茨城県	A/C	水特法指定	[43]
茨城県	那珂川	大谷原川	大谷原川ダム	重力	26.5	336	茨城県	C		[44]
茨城県	利根川	利根川	稲戸井調節池総合開発	掘込式貯水池	10.5	21,400	国土交通省	C	[注 9]	[43]
茨城県	利根川	-	笠間調整池	アース	18.2	500	農林省	B	河道外	[45]
栃木県	那珂川	大室川	大室川ダム	重力	38.5	970	栃木県	C		[46]
栃木県	利根川	渡良瀬川	渡良瀬第二貯水池	掘込式貯水池	4.8	10,500	国土交通省	C	[注 10]	[47]
栃木県	利根川	東大芦川	東大芦川ダム	重力	82.0	9,830	栃木県	C		[47]
栃木県	利根川	行川	行川ダム	ロックフィル	52.5	5,300	水資源機構	C		[48]
栃木県	利根川	鬼怒川	風見ダム	-	36.0	300,000	栃木県	B	[注 11]	[49]
栃木県	利根川	鬼怒川	観音ダム	-	30.0	50,000	栃木県	B		[49]
群馬県	利根川	利根川	沼田ダム	アーチ	125.0	800,000	建設省	A		[50]
群馬県	利根川	赤谷川	川古ダム	重力	160.0	75,000	国土交通省	C		[51]
群馬県	利根川	片品川	戸倉ダム	重力	158.0	92,000	水資源機構	C		[52]
群馬県	利根川	泙川	平川ダム	ロックフィル	146.0	50,000	水資源機構	C		[53]
群馬県	利根川	栗原川	栗原川ダム	ロックフィル	159.0	50,000	水資源機構	C		[54]
群馬県	利根川	万座川	万座ダム	重力	90.0	8,900	国土交通省	C		[55]
群馬県	利根川	白砂川	広地ダム	-	-	-	建設省	B	[注 12]	[56]
群馬県	利根川	温川	鳴瀬ダム	-	-	-	建設省	B		[56]
群馬県	利根川	四万川	高沼ダム	重力	75.0	28,700	建設省	B	[注 13]	[57]
群馬県	利根川	烏川	本庄ダム	-	-	-	建設省	B		[56]
群馬県	利根川	鏑川	山口ダム	-	-	-	建設省	B		[56]
群馬県	利根川	南牧川	跡倉ダム	-	-	-	建設省	B		[56]
群馬県	利根川	雄川	雄川ダム	重力	56.5	916	群馬県	C		[58]
群馬県	利根川	神流川	坂原ダム	重力	101.0	22,000	建設省	B	下久保ダムの前身	[59]
群馬県	利根川	神流川	神ヶ原ダム	-	-	-	建設省	B	下久保ダムの前身	[56]
千葉県	利根川	江戸川	江戸川総合開発	堰	-	7,100	国土交通省	C	[注 14]	[47]
千葉県	利根川	印旛沼	印旛沼総合開発	掘込式貯水池	6.8	50,800	国土交通省	C	[注 15]	[47]
千葉県	小櫃川	小櫃川	追原ダム	重力	39.5	5,200	千葉県	C		[60]
千葉県	養老川	養老川	養老ダム	アース	19.8	9,680	千葉県	C		[61]
埼玉県	荒川	荒川	荒川第二調節池総合開発	掘込式貯水池	12.8	11,000	国土交通省	C	[注 16]	[60]
埼玉県	荒川	大洞川	新大洞ダム	重力	155.0	33,000	国土交通省	C		[19]
埼玉県	荒川	小森川	小森川ダム	重力	105.2	20,640	埼玉県	D		[60]
埼玉県	荒川	都幾川	大野ダム	重力	50.0	1,170	埼玉県	C		[60]
神奈川県	相模川	早戸川	早戸ダム	ロックフィル	102.0	-	神奈川県	B	宮ヶ瀬ダムの前身	[62]
神奈川県	酒匂川	世附川	神尾田ダム	ロックフィル	120.0	21,400	東京電力	B	[注 17]	[63]

北陸

• （備考1）事業主体は中止当時の事業者を示す。


• （備考2）中止理由のアルファベットは以下の通り＞A：反対運動　B：立ち消え・代替　C：需要減少　D：地質的問題　E：環境・漁業問題　F：脱ダム宣言

所在地	水系	河川	ダム	型式	高さ	総貯水容量	事業者	中止理由	備考	出典
新潟県	三面川	高根川	高根川ダム	-	-	-	新潟県	B		[64]
新潟県	荒川	荒川	荒川第一ダム	重力	53.0	48,500	新潟県	B		[65]
新潟県	荒川	荒川	荒川第二ダム	重力	28.0	3,500	新潟県	B		[65]
新潟県	阿賀野川	常浪川	常浪川ダム	重力	66.4	33,300	新潟県	C		[66]
新潟県	信濃川	清津川	清津川ダム	重力	150.0	170,000	国土交通省	C		[67]
新潟県	信濃川	晒川	晒川ダム	ロックフィル	37.8	490	新潟県	C		[66]
新潟県	信濃川	三用川	三用川ダム	重力	29.0	296	新潟県	C		[68]
新潟県	信濃川	佐梨川	佐梨川ダム	ロックフィル	95.0	29,500	新潟県	C		[69]
新潟県	信濃川	芋川	芋川ダム	重力	37.0	705	新潟県	C		[68]
新潟県	信濃川	小俣川	小俣川ダム	重力	63.5	2,900	農林水産省	C		[70]
新潟県	関川	中野川	中野川ダム	重力	33.0	226	新潟県	C		[71]
新潟県	梅津川	梅津川	梅津川ダム	ロックフィル	76.5	5,150	新潟県	C		[71]
新潟県	羽茂川	羽茂川	羽茂川ダム	重力	42.0	2,830	新潟県	C		[71]
富山県	入川	入川	入川ダム	重力	52.5	1,530	富山県	C		[72]
富山県	片貝川	片貝川	片貝川ダム	重力	146.0	23,100	富山県	C		[72]
富山県	早月川	早月川	早月川ダム	-	-	-	富山県	C		[73]
富山県	神通川	黒川	黒川ダム	重力	74.0	3,350	富山県	C		[74]
富山県	神通川	赤江川	赤江川ダム	重力	24.5	463	富山県	C		[75]
富山県	神通川	百瀬川	百瀬ダム	重力	101.0	7,600	富山県	C		[76]
富山県	小矢部川	原谷川	池川ダム	重力	48.0	400	富山県	C		[76]
富山県	小矢部川	湯道丸川	湯道丸ダム	ロックフィル	50.5	5,900	富山県	C		[77]
富山県	宇波川	宇波川	八代仙ダム	ロックフィル	59.5	2,109	富山県	C		[78]
富山県	新川	仏生寺川	鉾根ダム	アース	40.6	1,170	富山県	B		[79]
石川県	舟尾川	伊久留川	伊久留川ダム	アース	29.0	6,400	石川県	C		[80]
石川県	熊木川	熊木川	河内ダム	ロックフィル	52.0	8,700	石川県	C		[80]
石川県	羽咋川	子浦川	所司原ダム	ロックフィル	46.0	6,650	石川県	C		[81]
石川県	米町川	米町川	米町川ダム	ロックフィル	26.0	6,500	石川県	B		[79]
石川県	御祓川	砂田川	千野ダム	ロックフィル	29.5	4,150	七尾市	B		[70]
福井県	九頭竜川	石徹白川	後野ダム	重力	79.4	26,925	北陸電力	B	[注 18]	[82]
福井県	九頭竜川	越知川	朝日ダム	ロックフィル	50.0	1,030	福井県	B		[83]
福井県	九頭竜川	高倉谷川	高倉下部ダム	ロックフィル	140.0	16,000	北陸電力 電源開発	C		[84]
福井県	佐分利川	田井谷川	田井谷ダム	ロックフィル	50.0	1,683	福井県	C		[85]

中部

• （備考1）事業主体は中止当時の事業者を示す。


• （備考2）中止理由のアルファベットは以下の通り＞A：反対運動　B：立ち消え・代替　C：需要減少　D：地質的問題　E：環境・漁業問題　F：脱ダム宣言

所在地	水系	河川	ダム	型式	高さ	総貯水容量	事業者	中止理由	備考	出典
山梨県	相模川	奥野沢川	笹子ダム	重力	31.0	474	山梨県	C		[86]
山梨県	富士川	塩川	大渡ダム	アーチ	70.0	8,400	山梨県	B	[注 19]	[87]
山梨県	富士川	芦川	芦川ダム	重力	90.5	9,900	山梨県	C		[86]
山梨県	富士川	早川	角瀬ダム	重力	80.0	47,600	建設省	C		[88]
長野県	信濃川	信濃川	千曲川上流ダム	重力	80.0	80,000	国土交通省	A		[89]
長野県	信濃川	薄川	大仏ダム	重力	72.0	7,350	長野県	C		[90]
長野県	信濃川	清川	清川ダム	-	-	-	長野県	F		[91]
長野県	信濃川	角間川	角間ダム	重力	70.0	2,610	長野県	C		[92]
長野県	信濃川	黒沢川	黒沢ダム	重力	61.5	743	長野県	C		[93]
長野県	天竜川	東俣川	下諏訪ダム	重力	71.0	2,650	長野県	F		[94]
長野県	天竜川	上川	蓼科ダム	ロックフィル	46.0	3,150	長野県	F		[95]
長野県	天竜川	芦部川	郷士沢ダム	重力	42.0	640	長野県	F		[96]
長野県	天竜川	駒沢川	駒沢ダム	重力	47.5	540	長野県	C		[97]
長野県	天竜川	三峰川	戸草ダム	重力	140.0	61,000	国土交通省	C		[19]
長野県	木曽川	木曽川	薮原ダム	重力	50.0	9,000	建設省	B	[注 20]	[98]
長野県	木曽川	鯎川	木曽中央上部ダム	重力	76.5	24,500	中部電力	C	[注 21]	[99]
長野県	木曽川	阿寺川	木曽中央下部ダム	重力	137.0	22,500	中部電力	C	[注 22]	[100]
岐阜県	神通川	小鳥川	上小鳥ダム	重力	102.0	77,760	関西電力	B
岐阜県	神通川	小鳥川	中小鳥ダム	重力	95.0	55,000	関西電力	B
岐阜県	矢作川	上村川	上矢作ダム	ロックフィル	150.0	54,000	国土交通省	C		[101]
岐阜県	木曽川	付知川	付知川ダム	ロックフィル	70.0	11,500	農林水産省	C		[70]
岐阜県	木曽川	飛騨川	久田見ダム	重力	60.0	76,000	建設省	B		[102]
岐阜県	木曽川	小坂川	落合ダム	重力	70.0	67,250	建設省	B		[102]
岐阜県	木曽川	和良川	岩瀬ダム	重力	50.0	17,500	建設省	B	[注 23]	[102]
岐阜県	木曽川	佐見川	佐見川ダム	重力	117.0	35,000	中部電力	B		[103]
岐阜県	木曽川	板取川	洞戸ダム	重力	60.0	155,500	建設省	B		[102]
岐阜県	木曽川	板取川	板取ダム	-	-	-	建設省	A		[104]
岐阜県	木曽川	西ヶ洞谷川	川浦上部ダム	重力	74.5	9,100	中部電力	C	[注 24]	[105]
岐阜県	木曽川	西ヶ洞谷川	川浦下部ダム	重力	103.0	10,100	中部電力	C	[注 25]	[106]
岐阜県	木曽川	揖斐川	東杉原ダム	重力	72.0	184,000	建設省	B	徳山ダムの前身	[102]
岐阜県	木曽川	揖斐川	杉原ダム	重力	58.0	17,600	中部電力	C	[注 26]	[107]
岐阜県	木曽川	赤谷	高倉上部ダム	ロックフィル	100.0	16,000	北陸電力 電源開発	C	[注 27]	[84]
岐阜県	木曽川	八草川	金居原上部ダム	重力	148.5	17,900	関西電力	C	[注 28]	[108]
岐阜県	木曽川	根尾川	黒津ダム	重力	84.0	130,000	建設省	B		[102]
岐阜県	木曽川	根尾東谷川	根尾ダム	重力	45.0	16,000	建設省	B		[102]
岐阜県	木曽川	牧田川	一之瀬ダム	重力	32.0	6,710	建設省	B		[102]
静岡県	仁科川	仁科川	仁科川ダム	ロックフィル	59.5	1,390	静岡県	C		[70]
静岡県	富士川	有無瀬川	北松野ダム	重力	40.0	550	静岡県	C		[109]
静岡県	興津川	布沢川	布沢川ダム	重力	59.5	816	静岡県	C		[19]
愛知県	豊川	豊川	寒狭川ダム	-	100.0	187,000	建設省	B	設楽ダムの前身	[110]
愛知県	矢作川	矢作川	矢作川河口堰	堰	6.2	20,000	建設省	A/E		[111]
愛知県	矢作川	鳥川	男川ダム	重力	44.5	3,300	愛知県	C		[112]
愛知県	木曽川	木曽川	犬山ダム	重力	35.0	35,150	建設省	B		[102]

近畿

• （備考1）事業主体は中止当時の事業者を示す。


• （備考2）中止理由のアルファベットは以下の通り＞A：反対運動　B：立ち消え・代替　C：需要減少　D：地質的問題　E：環境・漁業問題　F：脱ダム宣言

所在地	水系	河川	ダム	型式	高さ	総貯水容量	事業者	中止理由	備考	出典
三重県	雲出川	大村川	大村ダム	重力	50.0	970	三重県	C		[113]
三重県	雲出川	桂畑川	桂畑ダム	重力	50.5	850	三重県	C		[113]
三重県	伊勢路川	伊勢路川	伊勢路川ダム	重力	36.0	3,700	三重県	C		[114]
三重県	尾呂志川	片川川	片川ダム	重力	37.0	940	三重県	C		[115]
滋賀県	淀川	巣亦川	金居原下部ダム	ロックフィル	108.2	18,600	関西電力	C	[注 29]	[116]
滋賀県	淀川	水谷川	芹谷ダム	重力	58.0	12,600	滋賀県	C	[注 30]	[117]
滋賀県	淀川	愛知川	永源寺第二ダム	重力	90.0	25,700	農林水産省	C		[118]
滋賀県	淀川	麻生川	北川第一ダム	台形CSG	51.2	10,400	滋賀県	C		[119]
滋賀県	淀川	北川	北川第二ダム	台形CSG	57.5	9,940	滋賀県	C		[120]
京都府	淀川	鴨川	鴨川ダム	重力	90.0	15,600	京都府	C		[121]
京都府	淀川	園部川	南丹ダム	重力	65.0	4,500	京都府	C		[122]
京都府	淀川	和束川	和束ダム	重力	45.2	5,050	農林水産省	C		[70]
京都府	福田川	福田川	福田川ダム	重力	29.5	770	京都府	C		[123]
京都府	宇川	宇川	須川ダム	重力	71.5	4,500	農林水産省	C		[124]
京都府	木津川	俵野川	俵野ダム	重力	33.0	1,000	農林水産省	C		[124]
大阪府	淀川	余野川	余野川ダム	重力	74.0	17,500	国土交通省	C		[125]
兵庫県	円山川	小佐川	八鹿ダム	重力	57.5	1,090	兵庫県	C		[126]
兵庫県	円山川	坂根川	坂根ダム	重力	53.5	726	兵庫県	C		[127]
兵庫県	淀川	猪名川	猪名川ダム	-	45.0	-	内務省	B	[注 31]	[128][129]
兵庫県	武庫川	武庫川	武庫川ダム	重力	73.0	9,500	兵庫県	C		[130]
兵庫県	武庫川	波賀野川	丹南ダム	重力	35.0	489	兵庫県	C		[131]
兵庫県	千種川	千種川	船越ダム	重力	72.0	32,700	兵庫県	B		[132]
奈良県	淀川	四郷川	小和田ダム	アース	22.2	760	農林水産省	C		[133]
奈良県	大和川	佐保川	佐保川ダム	重力	45.0	2,520	奈良県	B		[134]
奈良県	大和川	飛鳥川	飛鳥ダム	重力	56.1	850	奈良県	C		[135]
奈良県	紀の川	紀の川	入之波ダム	-	-	-	奈良県	B		[136]
奈良県	紀の川	栃原川	栃原ダム	アース	29.0	710	農林水産省	B		[137]
奈良県	熊野川	熊野川	鹿測ダム	重力	70.0	47,000	建設省	B	二津野ダムの前身	[138]
奈良県	熊野川	北山川	白川ダム	アーチ	34.0	8,000	電源開発	B		[139]
奈良県	熊野川	北山川	前鬼口ダム	重力	95.0	29,500	建設省	B	池原ダムの前身	[138]
奈良県	熊野川	北山川	北山ダム	重力	65.0	37,000	建設省	B	七色ダムの前身	[138]
奈良県	熊野川	北山川	大沼ダム	重力	40.0	-	建設省	B	小森ダムの前身	[138]
奈良県	熊野川	東ノ川	大瀬ダム	重力	130.0	91,500	建設省	B	坂本ダムの前身	[138]
和歌山県	紀の川	紀伊丹生川	紀伊丹生川ダム	重力	145.0	60,500	国土交通省	C/D		[140]
和歌山県	紀の川	桂川	美里ダム	重力	40.0	320	和歌山県	C		[141]
和歌山県	有田川	有田川	花園ダム	重力	64.5	10,400	農林省	B		[137]
和歌山県	日高川	日高川	滝頭ダム	重力	60.0	15,800	和歌山県	B		[142]
和歌山県	古座川	小川	小川ダム	重力	42.0	19,600	和歌山県	B		[143]
和歌山県	熊野川	熊野川	椋呂ダム	重力	71.0	58,000	電源開発	B		[144]
和歌山県	熊野川	熊野川	高森ダム	重力	42.0	21,500	電源開発	B		[144]
和歌山県	熊野川	熊野川	檜杖ダム	重力	30.0	70,000	建設省	B		[138]

中国・四国

• （備考1）事業主体は中止当時の事業者を示す。


• （備考2）中止理由のアルファベットは以下の通り＞A：反対運動　B：立ち消え・代替　C：需要減少　D：地質的問題　E：環境・漁業問題　F：脱ダム宣言

所在地	水系	河川	ダム	型式	高さ	総貯水容量	事業者	中止理由	備考	出典
鳥取県	天神川	加茂川	中部ダム	重力	46.8	6,200	鳥取県	C		[145]
島根県	斐伊川	斐伊川	川手ダム	-	-	-	建設省	B		[146]
島根県	斐伊川	三刀屋川	掛合ダム	-	-	-	建設省	B		[146]
島根県	江の川	江の川	都賀行ダム	重力	79.0	581,000	建設省	B		[147]
島根県	江の川	江の川	段原ダム	重力	38.0	15,000	建設省	B		[147]
島根県	高津川	高津川	日原ダム	-	-	-	島根県	B		[148]
島根県	高津川	匹見川	新匹見ダム	重力	56.0	12,000	中国電力	B		[149]
岡山県	吉井川	吉井川	吉岡ダム	重力	28.0	20,000	建設省	B		[150]
岡山県	吉井川	大原川	大原川ダム	重力	33.8	722	岡山県	C		[151]
岡山県	高梁川	高梁川	方谷ダム	-	-	-	岡山県	B	[注 32]	[152]
岡山県	高梁川	大谷川	大谷川ダム	重力	40.0	422	岡山県	C		[153]
岡山県	高梁川	小田川	柳井原堰	堰	5.9	4,800	国土交通省	C		[154]
岡山県	高梁川	佐伏川	佐伏川ダム	重力	57.0	8,700	岡山県	C		[70]
広島県	太田川	太田川	吉和郷ダム	-	-	-	建設省	B		[155]
広島県	太田川	関川	関川ダム	重力	62.0	10,000	広島県	C		[156]
広島県	江の川	西条川	木屋原ダム	重力	40.5	23,263	建設省	B		[147]
山口県	錦川	宇佐川	深須ダム	重力	55.0	21,400	山口県	B	生見川ダムの前身	[157]
山口県	有帆川	小河内川	西万倉ダム	重力	35.0	670	山口県	C		[158]
山口県	田布施川	才賀川	竹尾ダム	重力	33.0	2,000	山口県	C		[156]
徳島県	吉野川	吉野川	小歩危ダム	重力	126.0	307,500	建設省 電源開発	A/C	[注 33]	[159]
徳島県	吉野川	吉野川	大佐古ダム	重力	146.0	676,000	建設省	B	[注 34]	[159]
徳島県	吉野川	吉野川	川崎ダム	重力	29.6	4,200	建設省	B		[159]
徳島県	吉野川	銅山川	岩戸ダム	重力	136.0	289,000	建設省	B	[注 35]	[159]
徳島県	吉野川	銅山川	大野ダム	重力	65.0	41,500	建設省 電源開発	B	[注 36]	[159]
徳島県	吉野川	黒谷川	黒谷ダム	重力	42.0	606	徳島県	C		[160]
徳島県	吉野川	八丁谷川	相坂ダム	重力	58.0	4,700	徳島県	C		[160]
徳島県	吉野川	柴川谷川	柴川ダム	重力	40.0	252	徳島県	C		[19]
徳島県	那賀川	那賀川	細川内ダム	重力	102.0	60,400	国土交通省	A		[161]
香川県	土器川	前の川	前の川ダム	重力	58.0	5,300	国土交通省	C		[162]
香川県	財田川	帰来川	多治川ダム	重力	65.5	1,150	香川県	C	[注 37]	[163]
愛媛県	関川	浦山川	浦山ダム	重力	52.8	1,214	愛媛県	C		[164]
愛媛県	中山川	中山川	中山川ダム	重力	80.0	10,200	愛媛県	C		[165]
高知県	吉野川	吉野川	桃ヶ谷ダム	-	-	-	建設省	B	早明浦ダムの前身	[166]
高知県	吉野川	吉野川	敷岩ダム	重力	33.0	36,500	建設省 電源開発	B		[159]
高知県	吉野川	吉野川	永淵ダム	重力	26.0	6,600	建設省	C		[159]
高知県	奈半利川	池谷川	田野ダム	ロックフィル	39.7	453	高知県	C		[167]
高知県	物部川	仁井田川	仁井田ダム	重力	38.5	240	高知県	C		[168]
高知県	四万十川	四万十川	栗の木ダム	-	-	-	四国電力	B		[169]
高知県	四万十川	四万十川	本村ダム	-	-	-	四国電力	B		[169]

九州・沖縄

• （備考1）事業主体は中止当時の事業者を示す。


• （備考2）中止理由のアルファベットは以下の通り＞A：反対運動　B：立ち消え・代替　C：需要減少　D：地質的問題　E：環境・漁業問題　F：脱ダム宣言

所在地	水系	河川	ダム	型式	高さ	総貯水容量	事業者	中止理由	備考	出典
福岡県	城井川	城井川	寒田ダム	ロックフィル	73.0	7,300	福岡県	C		[170]
福岡県	大根川	大根川	清瀧ダム	ロックフィル	59.0	4,080	福岡県	C		[171]
福岡県	筑後川	山口川	山神ダム再開発	複合	59.0	4,000	福岡県	C	[注 38]	[172]
福岡県	筑後川	高良川	高良川ダム	ロックフィル	65.0	8,800	建設省	B		[173]
佐賀県	木須川	木須川	木須ダム	重力	37.0	1,160	農林水産省	C		[174]
佐賀県	有田川	猿川	猿川ダム	重力	29.9	1,170	佐賀県	C		[19]
長崎県	雪浦川	雪浦川	雪浦第二ダム	重力	72.0	7,360	長崎県	C		[175]
長崎県	谷江川	角川	黒越ダム	重力	20.6	170	長崎県	C		[176]
長崎県	梅津川	梅津川	梅津ダム	重力	16.5	270	長崎県	C		[176]
長崎県	境川	境川	轟ダム	重力	72.0	7,110	長崎県	C		[176]
長崎県	奥ノ木場川	奥ノ木場川	奥ノ木場ダム	重力	32.1	2,671	長崎県	C		[177]
長崎県	村松川	村松川	村松ダム	重力	45.1	1,280	長崎県	C		[178]
熊本県	筑後川	筑後川	簗瀬ダム	重力	51.8	20,700	建設省	B	下筌ダムの前身	[179]
熊本県	筑後川	筑後川	杖立ダム	-	-	100,000	建設省	B		[180]
熊本県	緑川	釈迦院川	釈迦院ダム	重力	52.0	2,470	熊本県	C	水特法指定	[181]
熊本県	緑川	加勢川	高遊原地下浸透ダム	地下ダム	18.0	1,400	国土交通省	C	[注 39]	[182]
熊本県	緑川	御船川	七滝ダム	ロックフィル	90.0	17,500	国土交通省	C		[183]
熊本県	綱津川	綱津川	赤木ダム	重力	41.5	340	熊本県	C		[184]
熊本県	七ッ割川	七ッ割川	七ッ割ダム	重力	19.5	116	熊本県	C		[185]
熊本県	高浜川	大河内川	高浜ダム	重力	44.0	618	熊本県	C		[186]
熊本県	岩下川	岩下川	姫戸ダム	重力	33.0	167	熊本県	C		[187]
熊本県	球磨川	川辺川	五木ダム、川辺川ダム	重力	61.0	3,500	熊本県	C		[19]
大分県	筑後川	筑後川	久世畑ダム	重力	79.0	109,000	建設省	A	松原ダムの前身	[188]
大分県	筑後川	玖珠川	猪牟田ダム	ロックフィル	120.0	38,500	国土交通省	D		[189]
大分県	筑後川	玖珠川	玖珠川ダム	-	-	40,000	建設省	B		[180]
大分県	筑後川	松木川	竜門ダム	重力	31.8	3,800	建設省	B		[179]
大分県	大野川	大野川	大野川ダム	複合	55.0	10,800	大分県	B		[190]
大分県	大野川	緒方川	知原ダム	重力	79.0	92,000	建設省	B		[191]
大分県	大野川	平井川	矢田ダム	重力	56.0	57,000	国土交通省	C		[192]
大分県	大野川	柴北川	木浦内ダム	ロックフィル	43.9	1,681	農林水産省	C		[193]
大分県	高山川	高山川	岩谷ダム	ロックフィル	46.0	3,050	農林水産省	C		[194]
大分県	伊美川	伊美川	一の瀬ダム	重力	37.6	750	農林水産省	C		[195]
大分県	八坂川	立岩川	常盤ダム	アース	28.6	560	農林水産省	C		[195]
宮崎県	一ツ瀬川	南川	吹山ダム	重力	72.0	5,240	宮崎県	C		[196]
宮崎県	手洗川	宮崎川	手洗ダム	重力	43.0	535	宮崎県	C		[197]
鹿児島県	菱田川	菱田川	平房ダム	ロックフィル	43.0	12,400	農林省	B		[198]
鹿児島県	菱田川	月野川	恒吉ダム	重力	50.0	16,400	農林省	B		[198]
鹿児島県	神の川	平野川	半ヶ石ダム	重力	56.8	1,130	農林水産省	C		[199]
鹿児島県	小浜川	小中尾川	長島ダム	ロックフィル	35.5	320	鹿児島県	C		[200]
鹿児島県	池川	池川	池川ダム	ロックフィル	39.5	3,240	農林水産省	C		[201]
鹿児島県	池川	池川	池川副ダム	ロックフィル	29.5	3,240	農林水産省	C		[201]
沖縄県	満名川	満名川	満名ダム	ロックフィル	24.0	1,600	沖縄県	C		[202]
沖縄県	平南川	アザカ川	アザカダム	重力	42.0	740	沖縄県	C		[203]
沖縄県	大川	大川	渡嘉敷ダム	重力	20.7	73	沖縄県	C		[203]
沖縄県	座津武川	座津武川	座津武ダム	重力	48.0	3,150	沖縄総合事務局	C		[204]
沖縄県	二又川	二又川	二又ダム	重力	29.0	219	沖縄県	C		[205]
沖縄県	名蔵川	名蔵川	白水ダム	ロックフィル	59.0	2,150	沖縄県	C		[202]
沖縄県	比地川	比地川	比地ダム	ロックフィル	66.5	19,200	沖縄総合事務局	C		[206]
沖縄県	比地川	奥間川	奥間ダム	ロックフィル	65.0	1,450	沖縄総合事務局	C		[206]
沖縄県	謝名堂川	謝名堂川	タイ原ダム	アース	28.9	420	沖縄県	C		[66]

脚注

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注釈

出典

出典

• （平成15年度末までにおける）中止事業について 国土交通省


• （平成16年度末までにおける）中止事業について 国土交通省


• 再評価結果について 国土交通省河川局


• 中止事業について（記者発表資料） 国土交通省


• 中止事業一覧 国土交通省


• 
  建設省治水調査会『吉野川改訂改修計画』、1949年
  


• 建設省河川局開発課『河川総合開発調査実績概要』第一巻、1955年
  


• 建設省河川局開発課『河川総合開発調査実績概要』第二巻、1955年


• 建設省河川局開発課『河川総合開発調査実績概要』第三巻、1957年
  


• 建設省河川局開発課『河川総合開発調査実績概要』第四巻、1959年
  


• 建設省河川局開発課『河川総合開発調査実績概要』第八巻、1964年
  


• 建設省河川局監修『多目的ダム全集』国土開発調査会、1957年


• 建設省河川局監修・全国河川総合開発促進期成同盟会編『日本の多目的ダム　直轄編　1980年版』山海堂、1980年
  


• 建設省河川局監修・全国河川総合開発促進期成同盟会編『日本の多目的ダム　補助編　1980年版』山海堂、 1980年


• 建設省河川局監修・財団法人ダム技術センター発行『日本の多目的ダム　直轄編　1990年版』山海堂、1990年
  


• 建設省河川局監修・財団法人ダム技術センター発行『日本の多目的ダム　補助編　1990年版』山海堂、1990年


• 建設省関東地方建設局監修・利根川百年史編纂委員会編『利根川百年史』、1987年
  


• 建設省九州地方建設局筑後川工事事務所『筑後川五十年史』、1976年
  


• 財団法人日本ダム協会『ダム年鑑』1960年版、1960年
  


• 財団法人日本ダム協会『ダム年鑑』1961年版、1961年
  


• 財団法人日本ダム協会『ダム年鑑』1964年版、1964年


• 財団法人日本ダム協会『ダム総覧』1975年版、1975年
  


• 財団法人日本ダム協会『ダム総覧』1980年版、1980年
  


• 財団法人日本ダム協会『ダム総覧』1984年版、1984年
  


• 財団法人日本ダム協会『ダム年鑑』1991年版。1991年
  


• 財団法人日本ダム協会『ダム便覧』


• 
  アメリカ合衆国海外技術顧問団『日本政府公益事業委員会に対する只見川電源開発調査報告書』公益事業委員会、1952年
  


• 国分理編『電源只見川開発史』福島県土木部砂防電力課、1960年
  


• 
  中部電力『飛騨川　流域の文化と電力』、1979年
  


• 「日高をひらく」編集委員会編『日高をひらく　電源開発の30年』北海道電力、1988年
  


• 
  占冠村役場編『占冠村史』、1963年
  


• 
  沼田市編『沼田市史』第五巻近代現代編、2005年
  


• 赤岩ダム ニニウ博物館

関連項目

• ダム


• 日本のダム


• ダム建設の是非


• ダムの代替案


• 日本の長期化ダム事業


• 環境問題


• 公共事業


• 田中康夫